FDA、真珠貝由来の骨修復材料「PearlBone Putty 1600」を認可
出典: marinebiomedical.com.au

米食品医薬品局(FDA)は、真珠貝の殻から作る骨移植代替材料「PearlBone Putty 1600」に510(k)クリアランスを与えました。骨折の修復に使う材料として米国で販売できるようになります。真珠貝の殻の内側にある真珠層を原料とする骨移植代替材料として初めての製品です。

Close-up of PearlBone™ granules showing biomaterial texture and structure
出典: marinebiomedical.com.au

骨の隙間を埋める材料として使用

PearlBone Putty 1600は、骨折などで生じた骨の隙間を埋める材料です。材料が入った場所に骨の細胞が入り込み、骨の再生を支えるよう設計されています。時間とともに材料は吸収され、新しい骨に置き換わります。

使用対象には、外傷や手術によって生じた骨の欠損が含まれます。一方、材料自体を骨全体の安定性を支えるために使うことはできません。必要に応じて、プレートやネジなどと併用することが想定されています。

現在の骨移植では、患者自身の別の部位から採取した骨が使われることがあります。自分の骨を使う方法は適合性が高い一方、痛みや手術時間の延長につながる場合があります。人工の代替材料もありますが、強度や吸収速度などに制約があるものもあります。

真珠層を骨の成分に変える製造工程

原料となる真珠層は、真珠貝の殻の内側にある鉱物質の層です。西オーストラリア州のキンバリー地域で採れるシロチョウガイの殻が使われています。真珠養殖の副産物として生じる貝殻を利用します。

製造工程では、殻を粉砕し、リン酸カルシウム塩と水を混ぜます。開発チームは、真珠層に含まれる炭酸カルシウムを、人の骨に含まれるリン酸カルシウムへ変える化学反応を開発しました。この変換は24時間で完了します。

西オーストラリア大学のMinghao Zheng教授は、Rui Ruan博士とともに真珠層を骨のミネラルを含む複合材料に変える技術を開発し、特許を取得しました。この特許は2018年に出願されています。Zheng教授は、材料の製造、安全性と品質の試験・評価を主導しました。

骨形成を調べる前臨床研究

研究チームは、真珠層から作ったリン酸カルシウムの複合材料について、研究結果を学術誌「Materials & Design」に公表しています。研究チームは、この材料に生分解や骨形成を促す性質が見られたと報告しました。また、試験管内で細胞の付着、増殖、骨形成を促したとしています。

Marine Biomedicalは、PearlBoneの安全性や性能、骨組織との相互作用を調べるため、実験室での試験と前臨床試験を進めてきました。2026年上半期には、骨の大きな欠損を再現したモデルでの骨形成について、前臨床データと組織学的な結果が専門家との協議で検討されました。人を対象とした臨床試験の長期的な計画も協議されています。

Marine Biomedicalは、骨の修復と再生を支える生体材料を開発するオーストラリアのバイオ企業です。西オーストラリア州で設立され、海洋由来の生体材料の研究を医療への応用につなげる事業に取り組んでいます。開発の中心は、真珠層由来のPearlBoneです。

大学発企業がブルームに製造拠点

Marine Biomedicalは、西オーストラリア大学から生まれた企業です。2021年に西オーストラリア州ブルームで設立され、地元の真珠養殖業界から支援を受けました。同社は材料科学、生物医学研究、医療製品の製造に関わる専門知識を組み合わせて開発しています。

Zheng教授と共同創業者のPatrick Moase氏は、2022年にブルームに製造施設を建設しました。同社の本社は西オーストラリア州パースにあります。PearlBoneはブルームの専用施設で製造されます。

同社の開発プログラムでは、前臨床研究に加え、大学や臨床分野の協力者との連携を進めています。PearlBone Puttyは、骨の欠損部に入れる多孔質の足場として設計されています。その構造は、骨を作る細胞が材料内に入り込み、周囲の骨組織と結び付くことを支えるものです。

米国での製造・販売に向けた準備

FDAの510(k)クリアランスを受け、PearlBone Putty 1600は米国で販売できる段階に進みました。ただし、骨移植にすぐ使えるわけではありません。Marine Biomedicalは、米国のパートナーと製造や医療機関・商業パートナーへの販売に向けた準備を進める必要があります。

同社は2026年上半期にFDAへ510(k)申請を提出していました。申請に先立ち、製品の開発や規制対応、製造の準備を進めています。Rolee Kumar最高経営責任者(CEO)は、今回のクリアランスを米国での商業化に向けた節目と位置付けています。