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出典: catl.com

ナトリウムイオン電池は、リチウムイオン電池と同じように、電極間でイオンを移動させてエネルギーを蓄えたり放出したりします。一方、重量当たりに蓄えられるエネルギーは一般にリチウムイオン電池より小さく、低温での性能は電池の設計によって変わります。

エネルギー密度と材料の違い

両方式の違いは、主に電池を構成する材料と、電極間を移動するイオンの種類です。リチウムイオン電池ではリチウムイオンが、ナトリウムイオン電池ではナトリウムイオンが移動します。エネルギー密度は、電池の重量や大きさに対してどれだけのエネルギーを蓄えられるかを示す指標です。

ナトリウムイオン電池の重量当たりのエネルギー密度は、1キログラム当たり約175ワット時です。リチウムイオン電池より約20〜30%低い水準です。リチウムイオン電池のうち、リン酸鉄リチウムを使うLFPは同205ワット時、ニッケル・マンガン・コバルト酸化物を使うNMCは同255ワット時とされています。

ナトリウムイオンはリチウムイオンより大きく、重い性質があります。ナトリウムイオン電池は電圧も低く、同じエネルギーを蓄える際の大きさや重量が制約になります。電気自動車では、この大きさや重量が用途を考える際の条件になります。

低温での放電は設計によって差

国際エネルギー機関(IEA)は、ナトリウムイオン電池が氷点下40度で容量の90%を維持するとしています。一方、同程度の低温ではリチウムイオン電池の容量が大きく低下します。電池の種類ごとの違いを調べた比較試験でも、設計による差が見られました。

試験では、同じ円筒形の市販電池を使い、高エネルギー型と高出力型のナトリウムイオン電池を、3種類のリチウムイオン電池と比較しました。温度は25度から氷点下40度まで変え、一定の電流で放電しています。室温では、比較した電池の中でNMC型リチウムイオン電池のエネルギー密度が最も高い結果でした。

氷点下30度では、高出力型ナトリウムイオン電池が試験したすべての放電条件で安定して動作しました。同型は氷点下40度でも利用可能な容量を維持しました。高エネルギー型は、氷点下30度で部分的に動作したLFP型やチタン酸リチウム型に似た挙動を示しました。

熱暴走のリスクと電極材料

電池の安全性では、発熱が連鎖して温度上昇が続く「熱暴走」が問題になります。過熱や内部の短絡、機械的な損傷、過充電などが引き金になります。電解液の分解によって可燃性や有毒性のガスが発生することもあります。

ナトリウムイオン電池は、発熱が少なく保護システムも少なくて済むとされています。ただし、両方式の熱暴走を比較したレビューでは、ナトリウムイオン電池にも熱暴走の危険があるとされています。安全性には正極と負極の材料、電解液の分解、ガスの発生、電極を隔てる部材の状態などが関わります。

レビューでは、ナトリウムイオン電池の層状酸化物を使う正極は、リチウムを使う対応する材料より熱安定性が低いとする研究も挙げられています。一方、一部の電池では熱暴走時に炎が見られず、熱を受けた際の反応が比較的穏やかな電解液もあります。熱に対する挙動は、採用する材料や電池の構造によって異なります。

調達と生産規模に残る課題

ナトリウムはリチウムに比べて広く存在します。ただし、ナトリウムイオン電池にはほかの材料も必要で、ニッケルやマンガンなどの調達には課題があります。豊富なナトリウムが使えることと、電池を大量に生産できることは別の条件です。

リチウムイオン電池は生産と利用が先行し、製造体制や供給網が整っています。LFP電池にも競争力のある価格があります。ナトリウムイオン電池の生産拡大には、製造設備と供給網の整備が必要です。

中国エネルギー貯蔵連盟(CNESA)の集計では、2026年7月時点で中国の34社がナトリウムイオン電池の生産拠点45カ所を計画しています。計画された年間生産能力は合計293.7ギガワット時で、うち稼働中は25.2ギガワット時です。建設中と計画段階の能力は合計268.5ギガワット時でした。

定置型蓄電設備の製品と供給計画

ナトリウムイオン電池の用途には、自動車向けのほか、電力網を支える定置型蓄電設備があります。定置型では、電気自動車ほど大きさや重量の制約を受けません。自動車やデータセンターの電源向けにも開発が進んでいます。

電池メーカーのCATLは、ナトリウムイオン電池を使う定置型蓄電システム「TENER Sodium」を公開しました。定格容量は30メガワット時を超え、1、2、4、6、8時間の蓄電時間に対応する構成を選べます。モジュール1基の重量は約42トンです。

CATLは、中国で2026年9月に最初の顧客向け納入を始め、同年末までに出荷量が累計1ギガワット時に達すると見込んでいます。海外向けの納入開始は2027年6月の予定です。また、同社は蓄電システム企業のHyperStrongと、3年間で60ギガワット時を供給する契約を結んでいます。