
TCL傘下のディスプレイメーカー、TCL CSOTが、中国・広州に建設するインクジェット印刷式有機EL(IJP OLED)の生産ライン「t8」で設備搬入を始めました。量産開始は2027年第4四半期を予定し、主にタブレット、ノートパソコン、モニター向けのパネルを生産します。発光材料を基板へ直接印刷する製法で、PC Gamerは製造コストの低減を通じ、OLEDゲーミングモニターの低価格化につながると見込んでいます。
広州の第8.6世代ラインが設備設置へ
t8は第8.6世代のガラス基板を扱うIJP OLED生産ラインで、投資総額は約295億人民元(約7,000億円)です。使用する基板の大きさは約2290×2620ミリメートルで、将来的には曲げられるディスプレイや折りたたみ式ディスプレイへの展開も想定しています。
主要な生産設備の搬入は10月31日に始まり、設備の設置と試運転を進める段階に入りました。今後は生産ラインの設置、電力系統の総合的な試運転、製造工程の検証を経て、量産へ移る予定です。
TCL CSOTは、武漢の第5.5世代ライン「t12」に続き、広州の第8.6世代ラインでIJP OLEDの生産に取り組みます。同社のIJP OLED部門を率いるWeiran Cao氏は、研究室から生産ラインへ技術を移すまでに13年を費やしてきたと述べ、t8への設備搬入を量産前の最終段階の始まりと位置づけています。
材料を必要な場所へ印刷する製法
IJP OLEDは、有機発光材料をガラス基板上の必要な場所へ付着させる方式です。TCL CSOTは、従来の真空熱蒸着方式(VTE)と比べて材料の利用効率が高く、より効率的な生産につながるとしています。
真空熱蒸着では、発光材料を真空中で蒸発させて膜を形成しますが、材料の一部は真空装置の壁などに付着します。これに対し、印刷によってOLED層を形成する方式は、材料の無駄を抑える製法として開発されてきました。調査会社UBI Researchも、TCL CSOTの印刷方式について、蒸着方式より高い材料利用率と製造コストの低減を評価しています。
ディスプレイ技術の展示会「Display Week 2019」では、ジャパンディスプレイ(JDI)が、協業先のJOLEDによる印刷式OLEDパネルを使った21.6インチの医療用モニターを展示しました。そのパネルは当時すでに商用提供されていました。
既存ラインでは医療用から一般消費者向けへ展開
TCL CSOTは2024年末に、第5.5世代の印刷式OLEDラインで医療市場向けの少量生産を始めました。その後、ノートパソコンやモニターなど一般消費者向けの生産を拡大し、2026年9月には印刷工程が安定量産の段階に達したとしています。これらのパネルは第5.5世代の試験生産ラインで製造されています。
製品の一つが、MSIの業務向けモニター「PRO MAX OLED 271UPJW12」です。TCL CSOTとMSIがChinaJoy 2026で披露したこの機種は、27インチ、4K解像度、120HzのIJP OLEDパネルを搭載し、事務作業、コンテンツ制作、マルチメディア用途を対象としています。
このパネルは、赤・緑・青の画素を縦方向のストライプ状に並べる構造を採用しています。TCL CSOTは、液晶ディスプレイに近い画素配列によって文字や画像の輪郭の色にじみを抑えられるとしています。t8もノートパソコンやモニターを主な生産対象とし、既存ラインと共通する用途を第8.6世代の基板で扱う計画です。
量産では均一な成膜と材料寿命が課題
印刷式OLEDの量産には、発光層を均一に形成する工程の管理が求められます。2014年の技術論文で挙げられた課題は、微粒子による汚染を抑えること、装置の保守性を確保しながら適切な製造環境を保つこと、製造条件に一定の幅があっても発光むらのない結果を安定して得ることです。
また、調査会社Omdiaは2025年の分析で、IJP OLEDの主要な課題を、溶液として用いる発光材料の性能、特に寿命だと指摘しています。











