2021年の上位銘柄で進んだ大幅下落
2021年11月に時価総額上位100銘柄に入っていたアルトコインのうち、約3分の2は2026年10月21日時点で価格が90％超下落し、約半数は95％超下落しました。2021年の高値以降、今年のいずれかの時点で過去最低価格を付けた銘柄も70に上ります。同じ期間にビットコインは約30％上昇しました。
下落幅は銘柄によって異なります。100銘柄のうち、2021年11月の高値を上回ったのは7銘柄で、Zcashは約646％、TRONは212％上昇しました。XRPは16％、BNBは22％上昇しています。
BNBでは、トークンの供給量も価格に影響しました。供給量が21％減ったため、時価総額は2021年比で約4％低い一方、価格は高くなりました。トークンのバーンは、暗号資産を永久に使えない状態にして流通量を減らす仕組みです。
時価総額と価格を分けて読む
2021年の高値から70％以上下落した81銘柄では、流通供給量が中央値で約50％増え、時価総額は中央値で約95％減りました。追加発行がなかったと仮定しても、81銘柄のうち77銘柄は70％以上下落する計算でした。供給増だけでは下落を説明できません。
時価総額は、トークン価格に流通供給量を掛けた値です。そのため、価格が変わらなくても流通供給量が増えれば時価総額は上がり、バーンなどで供給量が減れば下がります。価格と供給量が同時に動く場合、時価総額だけでは保有者一人あたりの価格変化を読み取れません。
流通供給量は、発行済みトークンのうち、公表元が取引可能とみなす枚数です。ロック中や未発行の分、バーンされた分は通常含まれません。ステーキング分を含めるかどうかなど、集計の線引きは異なる場合があります。銘柄を比較する際は、価格だけでなく、どの供給量を使って時価総額を算出したかも関わります。
ネットワーク利用がトークン需要につながる条件
ネットワークの利用が増えても、その経済的価値が自動的にトークン保有者へ届くわけではありません。取引手数料が、ネットワークの処理を担うマイナーやバリデータへの報酬になる場合があります。利用増による手数料収入が誰に渡るかが、トークンへの価値のつながりを左右します。
手数料の一部または全部をバーンする仕組みでは、利用に伴って流通量が減ることがあります。ただし、バーンによる供給減少だけで価格上昇が決まるわけではなく、需要との関係もあります。手数料を保有者へ分配する場合も、ネットワーク活動が保有者の収益につながります。
利用者がサービスを使うためにトークンを購入・保有する必要がある設計も、ネットワークの成長とトークン需要を結びつけます。反対に、手数料がバリデータやアプリ開発者、財務金庫に渡り、トークン保有者に分配されない場合、取引増加だけでは保有者の収益を示しません。ステーキング報酬が新規発行トークンで支払われると、保有枚数が増えても、全体供給に占める持ち分は薄まることがあります。
回復を判断するための論点
価格が過去の高値から大きく下がったことだけでは、現在の価格が割安かどうかは分かりません。2025年10月にはビットコインを除く暗号資産の時価総額が一時新高値に達した一方、現在の上位100銘柄のうち39銘柄は2021年11月時点でCoinMarketCapに掲載されていませんでした。市場に資金が戻っても、同じ銘柄に戻るとは限りません。
ネットワークの成長とトークン需要を結ぶ仕組みがあるか、供給量がどう変化するかは、回復を考える際の論点です。企業の株式とは異なり、トークンが企業やプロトコルの収益に対する法的な請求権を持つとは限りません。トークンの用途や名称だけでなく、手数料の分配、バーン、保有義務などの設計が価値の流れを左右します。
Jim Ferraioli氏は、トークンに価値が蓄積する条件として、用途、希少性、ネットワーク効果を挙げ、ネットワークの成長とトークン需要をつなぐ明確な仕組みが必要だと述べています。CoinMarketCapのAlice Liu氏は、下落銘柄では供給量の増加に加え、プロジェクト全体に市場が付ける価値の低下が目立ったと指摘しました。
