本田技術研究所、大成建設、大成ロテックは2026年10月5日、走行中の電気自動車（EV）へ非接触で電力を供給する「磁界結合方式無線給電道路システム」の基盤技術を開発したと公表しました。大型商用車への適用を見据え、最大150kW級の給電に対応する設計とし、2027年度以降には千葉県の館山自動車道で公道実証に参加します。
最大150kWの給電と大型車に耐える舗装を検証
3社が開発したシステムは、道路側の送電設備、車両側の受電設備、直流電源を組み合わせたものです。本田技術研究所が道路に埋設するGA（Ground Assembly、道路側の送電システム）と、VA（Vehicle Assembly、車両側の受電ユニット）を搭載する車両システムを開発し、大成建設は直流電源、大成ロテックは道路の施工方法を担当しています。
大成建設は、車両総重量20トンクラスの大型車への対応を視野に、埼玉県幸手市の研究拠点「T-FIELD/SATTE」で舗装構造と電源システムを検証しました。輪荷重試験機による台上試験では、49kNの輪荷重に換算した100万輪の負荷に耐える舗装構造を確認しています。電源についても、直流電源と道路内のGAシステムを組み合わせ、数ミリ秒間隔で大電力を安定供給する構成の有効性を確認しました。
3社は、2026年末に福島県田村市の実証拠点「T-FIELD/TAMURA」に試験走行路を構築する予定です。ここでは実車を使った100万輪の載荷走行試験による長期耐久性評価、最大150kW出力での走行中給電性能の実験、漏えい電磁界への対策を進めます。
2027年度以降は、東日本高速道路が実施する「館山プロジェクト」に参画します。本田技術研究所は、乗用車から大型商用車までの適用を見据え、物流・輸送分野での実用化を目指しています。
電池の重量と充電停車に対応する技術
大成建設は、大型EVの課題として、大容量バッテリーの搭載による車両重量の増加と充電時間の長さを挙げています。走行中に道路から電力を供給し、バッテリー容量を抑えながら長距離を走行することを目指しています。
トラックマガジン「フルロード」も、大型電動トラックでは航続距離や充電時間がバッテリー性能に左右され、バッテリーの重量や搭載スペースが積載量を減らす要因になると説明しています。走行中給電は、車載バッテリーに加えて道路側からも電力を補う方式です。自動車運行管理ラボは、給電設備が整えば、充電のための停車時間や必要なバッテリー容量を減らせるとしています。
一方、150kWという出力と、車両が受け取る電力量は別の指標です。I-S3の試算では、大型電動トラックの電費を1km当たり1.05kWhと仮定し、150kWの給電を実効75％、時速90kmで受ける条件なら、給電量は1km当たり1.25kWhとなり、想定した走行消費を上回ります。この値は電費と給電条件を仮定した試算であり、今回のシステムによる実車での達成値ではありません。
停車中の無線充電とは設備を置く場所が異なる
無線給電には、走行中に受電する方式と、停車中に充電する方式があります。今回の3社の開発は道路に送電設備を埋め込む走行中給電ですが、三菱ふそうトラック・バスが2026年5月に公開した小型EVトラック「eキャンター」の実証では、停車中の無線充電を採用しています。
停車中の方式は、駐車場側に送電コイルとユニット、車両側に受電装置を設ける構成です。走行中の方式は道路に送電コイルを連続的に埋設するため、車両の受電装置に加え、道路の施工や維持更新が必要になります。自動車運行管理ラボは、道路への埋設工事、既存道路の改修、長期的な保守・運用費を、走行中給電の実用化に向けた課題として挙げています。
3社は、既存舗装を切削して設備を埋め込む構造を採用し、施工時に生じる凹凸への対策や配線ルートの改善を進めました。道路と関連設備の更新方法も共同研究の対象で、補修や設備交換に対応できる施工方法を開発しています。
給電区間の配置研究と今後の展示予定
給電設備の整備範囲については、東京大学生産技術研究所の本間裕大准教授らが、走行中給電の配置と経済性を数理最適化で検証しています。2024年に公表した研究では、EVのバッテリー容量を40kWhと想定した場合、新東名・名神と東北自動車道のいずれも、片道当たり50kmに給電設備を配置すれば95％以上の移動をカバーできる結果を得ました。
この研究は、EVの移動と給電設備の配置を対象とした分析であり、今回の大型商用車向けシステムの実証結果ではありません。同研究グループは、走行中給電と充電スタンドを併用し、超長距離の移動を充電スタンドで補完する構成も示しています。また、走行中給電の導入によって充電スタンドの設置台数を減らせる可能性があるとしています。
ホンダは研究開発の取り組みを、幕張メッセで10月13〜16日に開催される「Japan Mobility Show Bizweek 2026」と、韓国・江陵市で10月19〜23日に開催される「ITS World Congress 2026」で紹介する予定です。
