クリストファー・ノーラン監督は、映画の著作権を持つスタジオが、作品をAI学習に使われないよう権利を守る責任を負うと述べました。監督や脚本家らでつくる全米監督協会（DGA）は、作品の著作権を持たない場合が多く、スタジオに対応を求める立場です。ノーラン監督は、最新作『オデュッセイ』にAI学習への利用を禁じる文言が入ったことを歓迎しました。

著作権を持つスタジオに求める対応

ノーラン監督は、AIという言葉が多様な技術をひとまとめにし、企業が責任を免れるために使われていると指摘しました。技術が制御できない存在のように語られても、企業には責任があると述べています。

DGA協約に盛り込まれたAI保護

2023年のDGA協約では、組合員の職務は人に割り当てるものとされ、生成AIは人に当たらないと定められました。雇用主が創作上の要素に生成AIを使う場合、監督などDGAの対象となる従業員との協議も必要です。

協約は、スタジオとAIについて年2回協議・交渉する機会を設けました。DGAはAIが組合員の職務を置き換えないための保護を協約に盛り込んでいます。

同じ協約では、賃金や配信作品の残余報酬、監督の創作上の権利も扱われました。高予算の配信映画では、監督が正式な準備期間に入る前の「ソフト・プリップ」に対する報酬が初めて定められています。

米国のフェアユースをめぐる判断

米国著作権法107条のフェアユースは、著作物の利用が許諾なしでも認められるかを個別に判断する枠組みです。裁判所は、利用の目的と性格、著作物の性質、利用部分の量と重要性、著作物の潜在的市場や価値への影響という4要素を検討します。

2025年6月、カリフォルニア連邦地裁は、作家の書籍をAI学習に使った行為と、購入した紙の本をスキャンしてPDF化した行為をフェアユースと判断しました。一方、海賊版サイトから書籍をダウンロードして保存した行為には、フェアユースを認めませんでした。

2026年9月、米司法省は別の著作権訴訟で、著作物を複製して大規模言語モデルを学習させる行為はフェアユースに当たると主張しました。ただし、その書面はデータの取得、モデルの学習、生成物の出力を別々の問題として扱い、学習段階に議論を絞っています。

著作権保護を担うスタジオ

ノーラン監督は、著作権の適切な収益化が監督らの残余報酬にも関わるとして、スタジオと作品の価値をどう生かすかを継続して協議していると説明しました。DGAは権利者ではないため、組合協約を通じた交渉と、権利を持つスタジオによる保護の双方が関係します。

ノーラン監督は、既存の法律が創作者を保護しており、フェアユースを根拠とする企業の主張は裁判で維持されない可能性があるとの見方を示しました。一方、米国の地裁ではAI学習をフェアユースとした判断があり、司法省も別訴訟で学習段階に限った主張をしています.