山本五十六の対米認識、少年期の交流から真珠湾攻撃の構想へ

真珠湾攻撃を構想した日本海軍の山本五十六は、少年期に米国人宣教師と交流し、自由や民主主義に関心を持っていました。その後は米国の産業力を学び、対米開戦に慎重な立場を取りながら、戦争になった場合に備えて航空機による先制攻撃を構想しました。

宣教師との交流で知った米国の思想

高野姓だった少年時代の山本は、町に来た米国人宣教師ホレーショ・ニューウェルと交流しました。ニューウェルが地域に設けた野球場で野球を覚え、日曜学校にも通いました。聖書の物語に加え、米国独立に関わったベンジャミン・フランクリンやジョージ・ワシントン、自由や民主主義についての話にも関心を寄せていました。

中学生になると、山本は英語で書かれたフランクリンの伝記を手に入れ、辞書を引きながら読み進めました。植民地を英国王の支配から解放するために働いたフランクリンに憧れ、自分もそのようになりたいと周囲に話していました。海軍兵学校に進んだ後も聖書を机に置き、上級生から非難された際には、多くの価値ある教えがあると答えています。

1909年、山本は同級生とともに練習航海で米国西海岸へ向かいました。上海、シンガポール、シドニーを経由した日本海軍の2隻は、4月28日にロサンゼルスへ到着しました。この訪米は、米国で反日感情が高まり、日米間で移民をめぐる摩擦が生じていた時期に重なります。

訪米前の日米関係を揺らした移民問題

山本の訪米に先立つ1907～1908年、日米両政府は、日本人移民の流入制限とサンフランシスコの学校での隔離解消を組み合わせた日米紳士協約を結びました。これは両政府の書簡のやり取りに基づく行政上の合意で、米議会による批准を必要としませんでした。

セオドア・ルーズベルト米大統領は、商務労働長官メトカーフに宛てた書簡で、日米間の継続的な摩擦を防ぐため、日本人労働者の移住を止めたいとの考えを示しました。同時に、サンフランシスコの教育当局の措置が日本側の反感を招き、交渉を難しくしていると述べています。

合意に伴い、サンフランシスコ側は年齢が適切な日本人学童を学校へ戻すことを受け入れ、日本側は米本土へ向かう労働者への旅券発給を停止しました。一方、帰米する労働者や、すでに居住する労働者の親、妻、子どもには渡航の余地が残されました。

米国滞在で学んだ航空と石油産業

山本はその後、ハーバード大学への留学や駐在武官としての勤務を通じて、米国の航空・石油産業に関心を深めました。米海軍の戦艦無用論を日本へ報告し、テキサスの油田にも研修に出かけています。米国の工業力や産業力を理解し、対米英戦争に反対しました。

相澤淳は、山本の対米開戦への慎重姿勢を、駐米経験によって米国の強さを身をもって知ったことと結びつけています。一方で、その滞在は、日本海軍が仮想敵国とする米国を調べ、戦争時の作戦を考える期間でもあったと指摘しています。

帰国直後の山本は、海軍内の講演で、対米作戦では守勢を取らず、ハワイを攻めるような積極作戦を採るべきだと主張しました。米国での経験を重ねた後は、空母「赤城」の艦長や第一航空戦隊司令官を務め、海軍航空本部でも航空機開発に関わりました。

迎撃への疑念から構想した開戦直後の空襲

日本海軍が従来想定していたのは、太平洋を西へ進む米艦隊を潜水艦や航空隊で少しずつ減らし、日本側の主力艦隊で迎え撃つ「漸減邀撃作戦」でした。山本は1941年1月の文書で、図上演習を繰り返しても大勝を得られず、次第に不利になる懸念を示していました。

山本は同じ文書で、全艦隊が激突する従来型の艦隊決戦は、戦争を通じて実現しない場合もあると述べています。大木毅は、山本が国民や生産力を巻き込む総力戦への変化を理解し、艦隊決戦の勝利だけで戦争を終わらせることに疑念を持っていたと分析しています。

真珠湾攻撃の構想では、開戦直後に航空機で敵主力艦隊を撃破し、米海軍と米国民の士気を失わせることを目標としていました。大木は、その戦略を、短期間に打撃を重ねて米国民の継戦意思をくじき、外交上の大幅な譲歩も示して講和を目指すものだったと捉えています。

ただし、短期戦を追求する発想自体は、山本以前の日本海軍にもありました。1923年改定の帝国国防方針は、攻勢作戦で敵を領土外に撃破し、速やかに戦争を終える方針を掲げていました。髙橋英樹は、山本が従来の海軍戦略を転換した面に加え、そこから引き継いだ面にも着目しています。

山本が1941年1月に海軍大臣へ示した真珠湾攻撃案は、敵艦隊の進出を待たず、その根拠地へ航空兵力を投入するものでした。1930年のロンドン海軍軍縮会議から帰国した時点でも、山本は米海軍と戦う際にはまず空襲で打撃を与えるべきだと述べており、開戦直後の空襲構想には10年以上の検討の蓄積がありました。