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世界を巡りながら船内で暮らす居住型クルーズ船「オデッセイ」が、裁判所の命令によりシンガポールで差し押さえられました。米国の運営会社Villa Vie Residencesは資金難で運航を停止しており、10月には乗客約200人がカンボジアで下船を余儀なくされていました。
同船は現在、シンガポールの港内水域に停泊しています。船内に残る乗組員の健康状態は良好で、生活や福祉面の手配は船の債権者が担っています。
約200人が下船、燃料費の上昇で航海を中断
オデッセイは2024年10月にベルファストを出航し、3年半をかけて150カ国を巡る計画でした。しかし、Villa Vie Residencesが燃料費の大幅な上昇を理由に運航を突然停止し、乗客はカンボジアの港湾都市シアヌークビルで下船することになりました。同船が再びシンガポールへ入ったのは、その数週間後の11月です。
アジアの一部地域では、1客室当たりの月間燃料費が1800ドル（約28万円）から最大8000ドル（約130万円）へ上昇していました。Villa Vie Residencesは10月27日、燃料消費を減らす措置を講じたものの、燃料費の上昇を補うには不十分だったとしています。同社はカンボジアで、乗客の一時的な滞在先の確保にも取り組んでいました。
運航は当初から難航していました。修理と書類手続きのため出航が4カ月遅れ、ベトナムでは食料業者への未払いで納品が止まったため、乗組員が地元の食料品店で買い出しをする状況も起きていました。
8月にシンガポールへ寄港した際には、Villa Vie Residencesが乗客に資金難と船が拘束されるリスクを伝え、航海を続けるための資金を乗客から集めていました。乗客のホリー・ヘネシー氏は、燃料価格の高騰に伴って追加の燃料費負担を検討するよう求められ、旅程も大幅に縮小されたと語っています。
客室購入後も続く費用負担
オデッセイでは、最初の航海が終わった後も滞在できる客室購入、5年間の居住契約、数日単位の客室利用という選択肢がありました。永続的な居住向けの客室価格は12万〜44万ドル（約1,900万〜6,900万円）で、賃貸利用は月額3500ドル（約55万円）からでした。
居住型クルーズは、通常の長期クルーズとは契約の仕組みが異なります。一般的なクルーズが航海ごとの宿泊を販売するのに対し、Villa Vie Residencesでは永続的な居住や5年間の居住、客室利用権などが購入対象で、乗客は購入代金とは別に月々の維持費も負担する仕組みでした。
また、居住型船舶の客室購入で得られる権利は、土地に建つ住宅の所有権と同じ仕組みで決まるものではありません。船舶に関係する持ち分、長期賃借権、特定客室を利用する契約上の権利など、事業ごとの法的構造によって異なります。オデッセイのような居住型クルーズでも、取得する権利の期間や譲渡の扱いは、それぞれの契約と船の所有構造に結び付いています。
差し押さえ解除と司法売却の手続き
今回の差し押さえ手続きは、シンガポールの法律事務所Helmsman LLCが担っています。シンガポールの船舶差し押さえは、船舶そのものを対象とする海事訴訟に伴う司法手続きで、同国の港内にある船を令状に基づいて拘束します。
こうした手続きの対象には、船の賃貸借契約に基づく権利や、融資に伴う船舶抵当権などがあります。差し押さえた船は、仲裁手続きに関する請求を保全する担保にもなります。オデッセイに適用された制度では、請求に対して担保を提供して船の解放を求めるほか、差し押さえの取り消しを裁判所に申し立てることも可能です。
船主が船を解放できない場合、差し押さえを申し立てた側は、裁判所に司法売却を求められます。売却に進む際は船の価値を鑑定し、売却代金は執行費用や債権の支払いに充てられます。債権者への配分額や方法を定めるのは裁判所の命令です。
中東の供給障害が船舶燃料市場にも波及
オデッセイの運航停止につながった燃料費上昇の背景には、2026年のイラン戦争による船舶燃料の供給への影響がありました。3月には、ホルムズ海峡を通るタンカーの往来減少や船舶への攻撃により、中東からシンガポールなどへ向かう原油・燃料油の流れが滞っていました。
同月のシンガポールでは、硫黄分を抑えた船舶燃料「VLSFO」のブレント原油に対する価格の上乗せ幅が、ある日の取引時間帯によって30〜100％に達しました。原油価格の大幅な変動と、船舶燃料の供給逼迫が重なっていたためです。
エネルギー貨物の追跡会社Vortexaの市場アナリスト、ザビエル・タン氏は、中東からの中・重質原油の供給不足が製油所の燃料油生産を減らすと予測しました。船舶燃料の供給業者や取引業者は、シンガポールでの燃料手配に10〜15日程度の余裕を求めるなど、従来より早い発注を促していました。
