第2騎兵連隊が隊内で組み立てた機体を使用
ドイツ・バイエルン州を拠点とする米陸軍第2騎兵連隊（2CR）が、隊員自身で組み立てて飛行させた攻撃用ドローンを使ったと報じられています。部隊は、請負業者や外部部隊の支援を受けずに実施した実弾攻撃として、陸軍で初めてとなる可能性があるとしています。
使用したのは、Orqa製の「MRM2-10」です。隊員が機体を組み立て、電子式の安全・作動装置を取り付けた3Dプリント製ケース「Dragoon Bombs」を搭載しました。
連隊長のティモシー・プライス大佐は、部隊が製作したシステムを自ら武装し、攻撃を実行した成功例だと述べました。中隊長のマイケル・バップ大尉は、請負業者や外部部隊の支援なしに行った実弾攻撃として、陸軍全体でも初めてとなる可能性があると説明しています。
3Dプリント部品と機体の特徴
報道によると、Dragoon Bombsの爆薬部分は用途に応じて変更でき、対人用途では鋼球を加え、軽装甲車両への対応には成形炸薬を使う構成が挙げられています。3Dプリントされたのは爆弾のケースで、ドローン全体を3Dプリントしたという説明ではありません。
OrqaはMRM2-10を民生・軍事両用の機体として販売しています。10インチのプロペラを備え、搭載物の上限は3.5キログラムとされています。
同機の飛行制御装置はArduPilotやiNavなどに対応し、機体と地上システムの連携規格MAVLinkもサポートします。
現場の3Dプリントは少量の部品製造にも
国防兵站局（DLA）が掲げる「必要十分な兵站」では、データを使った需要予測と前方拠点での3Dプリントを組み合わせ、過剰な在庫や長い輸送経路への依存を抑える考え方が示されています。現場での製造例には、緊急修理用の部品や専用工具など、必要な場所で少量を作る用途があります。
DLAは、デジタル設計データを共有し、認定された供給元や製造条件を管理する仕組みも進めています。3Dプリント部品の採用には、品質確認や材料・工程の標準化が必要です。任務に関わる部品すべてを現場で自由に製造できるわけではありません。
前方拠点では、金属製造装置より軽く、環境変化にも対応しやすいポリマー製プリンターが主に使われるとFilamentFeedは説明しています。同媒体が紹介する区分では、取っ手やカバーなど、故障しても安全上の影響が小さい部品は比較的簡易な認定で扱える一方、構造部品や飛行に関わる部品には工場水準の認定が求められます。高湿度で保管した材料や作業者の習熟度によっても品質が左右されるため、現場製造には管理上の制約があります。
米軍で広がる小型ドローンと製造能力
米軍では、小型の市販ドローンが戦場で使われるようになり、各軍種が運用方法を試しています。陸軍は、兵士に3Dプリントとドローン操縦を教える3週間の訓練課程を始め、機体の製造・修理能力を部隊内に持たせる取り組みを進めています。
海兵隊は中国製部品を使わない3Dプリント製ドローンを開発し、海軍は空母にコンテナ型のドローン製造設備を持ち込む計画を進めています。これらの事例は今回の攻撃用ドローンと同じ兵器を指すものではありませんが、複数の軍種で製造や修理を部隊の近くで行う動きが広がっています。
2CRによる今回の攻撃は特定の機体を使ったもので、現場製造が既存の調達や品質管理を置き換えたことを意味するものではありません。
