大学生が製作したジェットドローン「Reaper」、時速790キロを記録 賞金獲得には音速突破が必要

ジョージア工科大学で航空宇宙工学を学ぶTomas Salvo氏が製作したジェット推進ドローン「Reaper」が、ペイロード1.2キログラムを搭載して時速790キロ(491マイル)に達しました。従来のラジコンジェット機の速度記録とされる時速749.221キロを上回りましたが、今回の飛行はギネス世界記録に認定されていません。
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ジョージア工科大学で航空宇宙工学を学ぶTomas Salvo氏が製作したジェット推進ドローン「Reaper」が、ペイロード1.2キログラムを搭載して時速790キロ(491マイル)に達しました。従来のラジコンジェット機の速度記録とされる時速749.221キロを上回りましたが、今回の飛行はギネス世界記録に認定されていません。

DJIとHasselbladの製品を扱う国内初の複合コンセプトストアが、10月31日に東京・表参道で開業します。1階ではドローンやハンドヘルドカメラ、2階では中判カメラとレンズを試せるほか、店内でドローンの飛行も体験できます。
台湾の海洋委員会は、複数のドローンが人の介入なしに連携する自律システムの開発を進めています。2つの編隊、計20機による飛行シミュレーションを終え、次は実機を組み込んだ試験と海上での飛行試験に移る計画です。海上監視を担う台湾の海巡署が、中国関連船舶による海底ケーブル周辺の活動などに対応するための取り組みです。

JR東日本は、線路沿いで列車の運行を妨げる枝を切るため、チェーンソーを備えた大型ロボットを使っています。ロボットはレール上を走る作業車に取り付けられ、枝をつかむアームと切断するアームを備えています。

ESP32-C5を使い、ドローン向けの5.8 GHzアナログFPV映像を受信して、ゴーグルなどに出力するプロジェクトが公開されています。Wi-Fi用の無線回路で信号を受信し、6本の抵抗で構成した簡易DACで映像信号に戻します。デジタル映像とは異なるFM方式の信号を、汎用マイコン基板で扱う取り組みです。

ウクライナ軍は大型ドローンを使い、前線で負傷した兵士を約62キロ離れた安全な地点まで搬送しました。吊り下げ式のハーネスを使った搬送が実際の救出に使われたのは初めてとされています。地上からの救出が難しい状況で選ばれましたが、機体を開発したGurzuf Defenceの共同創業者は、空からの搬送は危険を伴う最後の手段だと述べています。

Antigravityは10月20日、8K・360度撮影に対応するドローン「Antigravity A1」向けに、デュアルスティック送信機のキットと、ウェアラブルリモコンを使う「Follow Me キット」を発売しました。従来のゴーグルとモーションコントローラーによる操作に、精密な手動操縦と、ゴーグルを使わない追尾撮影の選択肢が加わります。本体とのセットに加え、各キットをアクセサリー単体でも購入できます。
モーター1基と3Dプリント部品を使った小型ドローンが、寝室で飛行しました。モーターの回転数調整とヒンジ付きローターを組み合わせ、機体の姿勢や向きを制御します。試作と飛行試験を重ねましたが、現段階では固定式の赤外線ビーコンを使うため、飛行場所は寝室に限られています。

ドローンの推力は1基のモーターとプロペラで生み出せますが、機体を安定させて操縦するには別の仕組みが必要です。一般的なヘリコプターは、メインローターの回転による反トルクを打ち消して機体の向きを制御するため、別のローターを備えています。

ウクライナ軍は東部ドンバス地方で「ヴィヴァルディ作戦」を実施し、ここ数カ月で277平方キロを奪還したと発表しました。ロシア軍の包囲を脅かす挟撃の動きを鈍らせ、ウクライナ側が保持する要塞地帯の都市への進撃を阻んだとしています。

ウクライナの大統領顧問セルヒー・ベスクレストノフ氏は、SpaceXが同国の軍用Starshield端末に速度制限を設けたと述べました。時速約160キロを超えると運用に支障が出るとし、事前の通知はなかったとしています。

ウクライナ軍の前総司令官オレクサンドル・シルスキー氏は、ロシア軍の兵員損失や技術の進歩、ロシア軍の弱点を突く作戦によって、前線が安定したと述べました。2026年上半期にロシア軍が占領した領土は、全体で61平方キロメートルだったとしています。

DARPAの「Lift Challenge」では、AVIDrone製の電動ヘリコプターが積載量と機体重量の比率で3.84対1を記録し、首位になりました。目標の4対1には届かなかったものの、規定の4対1を超えた機体がなかったため、DARPAは競技を成功と評価しています。競技では、機体の飛行性能に加え、独創的な設計も表彰されました。
ウクライナの国営鉄道会社ウクルザリズニツァは、ロシアのドローン攻撃に伴い、9月だけで5,831本の列車から乗客を避難させました。 鉄道施設への攻撃が増えるなか、同社は定時運行より乗客と乗務員の安全を優先し、冬に備えて避難用の物資や移動式シェルターを準備しています。
ロシアによるキーウのデータセンターへの攻撃が、インターネット接続や携帯電話サービス、メディアの配信を妨げています。ウクライナでは通信施設の国外移転や地下化が進む一方、ゼレンスキー大統領は、高速なジェット推進型ドローンに対応する防空能力の強化が必要だと訴えています。

ドイツ・バイエルン州を拠点とする米陸軍第2騎兵連隊(2CR)が、隊員自身で組み立てて飛行させた攻撃用ドローンを使ったと報じられています。部隊は、請負業者や外部部隊の支援を受けずに実施した実弾攻撃として、陸軍で初めてとなる可能性があるとしています。

ウクライナのミハイロ・フェドロフ元国防相は2026年9月26日、リヴィウで「ロボット軍」構想を発表しました。兵士の命を守るため、弾薬の運搬や負傷兵の搬送、偵察など、最前線の危険な任務をロボットに担わせる計画です。

ロシア軍のドローン攻撃で、キーウの主要な橋が4日連続で被害を受けました。北橋では2人が負傷し、交通や公共交通に影響が出ています。攻撃が続くなか、キーウを訪問したドイツのフリードリヒ・メルツ首相は、13億ユーロを超える新たな支援パッケージで合意しました。

KDDIと日本郵便は、石川県珠洲市の珠洲郵便局を拠点に、複数のドローンを遠隔運航する実証を2026年9月28日から10月4日まで実施しました。平時の通学路の安全確認と、災害時の被害・配送ルートの状況把握に同じ設備を活用できるかを検証しました。10月1日に公開した運航では、郵便局と近隣の消防署から計2機を同時に飛ばし、海側と山側の状況を確認しました。